お風呂のリフォーム費用はどのくらい？工事のタイミングや補助金まとめ

お風呂のリフォームをすることで、断熱性・保温性が向上して冬でも快適に入れます。

また、最新設備で掃除が格段に楽になったり、省エネで光熱費が節約できたりと嬉しいメリットが盛りだくさんです！

しかし、リフォームするとなると高額な費用がかかり、さらに工事中はお風呂に入れず、予期せぬ追加工事やサイズ変更による脱衣所への影響などのデメリットも視野に入れておかなければなりません。

今回の記事では、お風呂のリフォームにまつわる情報をまとめているので、ぜひ参考にしてくださいね。

お風呂の種類

お風呂には「ユニットバス」と「在来工法の浴室」の2種類があります。

それぞれの特徴やメリット・デメリットをみていきましょう。

ユニットバス

ユニットバスとは、工場で製造された浴槽・床・壁・天井などのパーツを現場で組み立てるお風呂のことです。

システムバスとも呼ばれており、防水性・気密性・保温性が高く、パーツを組み立てるだけなので施工が短期間で済み、費用も抑えやすいメリットがあります。

一方で、サイズやデザイン度の自由度が低く、湿気がこもりやすい、設備の後付けや変更が難しいなどのデメリットがあげられます。

以下、ユニットバスの種類です。

ユニットバスの種類	特徴
1点ユニットバス	浴槽・洗い場が一体化
2点ユニットバス	浴槽・洗い場・洗面台が一体化
3点ユニットバス	浴槽・洗い場・洗面台・トイレが一体化

ライフスタイルや住居スペースを考慮して、どの型がマッチするのか検討・相談しましょう。

在来工法の浴室

在来工法（ざいらいこうほう）とは、浴室の床・壁・天井を現場で一から造り上げる昔ながらの工法です。

ユニットバスとは違い自由に組み立てることができます。

近年では、ユニットバスが主流ですが、それまでは在来工法が一般的でタイル張りのお風呂やヒノキ風呂などが該当します。

こだわりのお風呂をつくれるメリットはありますが、工期が長く費用も高め、防水・断熱・保温性でユニットバスに劣る場合があり、さらに施工内容によっては職人の技術が必要となるでしょう。

在来工法の浴室を検討している人は、必ずリフォーム会社の実績や口コミを確認し、信頼できる業者に依頼するようにしてください。

お風呂のリフォーム工事内容

お風呂のリフォームにはどのようなものがあるのか、よくある工事について紹介します。

工事内容によっては、設置位置や窓の変更で脱衣所のリフォームが必要になる場合があります。

また、工事期間中は浴室が使えず、洗濯機が使えない期間も発生するためそのあたりも考慮しましょう。

ユニットバス（システムバス）への交換

ユニットバスからユニットバスへの交換です。

最新のユニットバスに交換することで、高断熱・機能性・快適性が増し、デザインも一新することができます。

ユニットバスは、品質が均一で防水性が高く、工期が短いのがメリットです。

戸建て・マンション問わず人気があります。

在来工法でのリフォーム

在来工法から在来工法へのリフォームは、自由度が高い反面、費用と工期がかさむ傾向にあります。

壁や床のタイルを解体して下地から作り直し、浴槽や水栓なども個別に選んで製作するため、400万円程度かかる工事になったり、工期が1ヶ月近くなったりすることも珍しくありません。

デザインやサイズにこだわりたい人、既存の窓や間取りを活かしたい場合、バリアフリー化や広さの最大活用が可能です。

在来工法からユニットバスへの交換

在来工法からユニットバスへの交換は、最も一般的なリフォームです。

既存のタイル風呂やヒノキ風呂などを最新のユニットバスに入れ替えます。

防水性向上や機能性向上（暖房乾燥機など）、使い勝手の良さに期待できます。

たとえば、断熱性を上げてヒートショック対策をしたり、清掃性が向上することで衛生面が改善されたりと人気のリフォームです。

浴槽のみ交換

浴槽のみの交換は、在来工法なら可能ですが、ユニットバスは基本的に浴槽のみ交換はできません。

ユニットバスの場合は、床と一体化しているためです。（​​据え置き型ならできる可能性がある）

浴槽のみ交換するリフォームは、既存の浴室はそのままに、浴槽の素材や形状を変えます。

工期や費用を抑えられるメリットがあり、さらに断熱性の高い新しい浴槽にすることで、保温性がアップします。

バリアフリー化

介護が必要な場合、お風呂をバリアフリーにすると生活環境が向上します。

手すり設置や段差解消、床材への変更などさまざまな安全性を高めるリフォームがあり、要件を満たせば介護保険を活用することが可能です。

断熱・温度差解消も重要になり、ケアマネジャーや業者と事前に相談しましょう。

工事	メリット
手すり設置	転倒防止 （浴槽の出入りや洗い場に設置）
段差解消	つまずき防止 （入り口や洗い場と浴槽の段差をなくす）
床材の変更	転倒・冷え防止 （滑りにくい、クッション性素材に変更）
浴槽の工夫	入浴の負担を軽減 （またぐ高さを低くするなど）
扉の交換	車椅子対応・介助サポート （引き戸や中折れ戸に変更）
緊急時の備え	万が一の際に助けを呼べる （緊急ブザーの設置など）

設備交換

お風呂の設備故障や老朽化に伴い、部分的にリフォームすることもあります。

たとえば、シャワー水栓や換気扇（浴室暖房乾燥機）の交換・設置、給湯器の交換などが含まれます。

ユニットバスごと交換するよりも安価で済みますが、追い焚き機能追加やエコキュート化は費用が変動するため、全体リフォームと合わせるのがおすすめです。

主な設備交換の費用と工期についてまとめました。

工事	費用（目安）	工期
給湯器の交換	20万円〜50万円	1日
シャワー水栓の交換	3万円〜10万円	1時間
浴室暖房乾燥機の設置	5万円〜40万円	半日〜1日
内装の貼り替え	10万円〜30万円	1日〜3日
照明器具の交換・追加	2千円〜2万円	半日〜1日
手すり設置	3万円〜5万円	半日〜1日
浴室ドアの交換	5万円〜20万円	1日

「本体価格」「工事費」「出張費」などにより費用・工期ともに変動します。

リフォームを検討したら、メーカー・業者に相談し、予算や製品を決めましょう。

お風呂のリフォームは築何年でするのがいい？

お風呂のリフォームは、築15年〜20年が目安です。

このくらいの時期になれば、給湯器や換気扇などの設備が劣化し始めます。

また、浴室の汚れやタイルのひび割れやコーキングの劣化が目立ち始め、構造躯体の腐食やシロアリ被害のリスクが高まります。

ただし、築年数だけで判断するのではなく、「汚れが落ちにくくなった」「水漏れがある」「換気扇の効きが悪い」などの劣化サインが見られたら早めにリフォームを検討しましょう。

＜劣化サイン＞ ・壁や床にひびが入っている ・汚れやカビがひどく、匂いが落ちない ・浴槽のコーキングが劣化している ・給湯器の調子が悪い ・換気扇の効きが悪い ・マンションの階下や隣室への水漏れする ・ドアの建て付けの悪さ ・排水口の悪臭、流れの悪さ ・お湯が冷めやすい …など

お風呂リフォームの平均金額はいくら？

お風呂リフォームの平均金額は、内容によって大きく異なります。

ユニットバス全体の交換なら、およそ80万円〜150万円前後になることが多いです。

在来工法から在来工法へのリフォームとなると、400万円近くなることもあります。

在来工法の浴室からユニットバスへの変更は70万円〜200万円以上、部分的な設備交換なら数万円〜50万円程度が目安です。

費用は、設備のグレードや工事範囲（解体・配管・断熱）、オプションなどによって変動し、建物の種類にもよります。

マンションのリフォーム費用

マンションのお風呂をリフォームする場合、配管の変更が難しく、戸建てより費用を抑えられるケースがあります。

ただし、既存の状態にタイル剥がれや水漏れなどがあると、下地補修の範囲が広くなり追加費用が発生する可能性が高いです。

また、マンションの場合は、管理規約の確認や搬入経路の確保が必要です。

管理会社に必ず確認するようにしてください。

戸建てのリフォーム費用

戸建てはマンションより浴室が広く、費用が高くなる傾向にあります。

マンションは一般的に、ユニットバスが既存にありユニットバスからユニットバスへのリフォームになりますが、戸建ての場合は在来工法でつくられていることも珍しくありません。

在来工法からユニットバスへの変更は、配管工事などで費用が高くなり、さらに特殊な構造や広さで特注する場合も高額になります。

ご自宅の状況に合わせたプランを提案してもらい、予算と要望を擦り合わせましょう。

お風呂のリフォームに活用できる補助金

お風呂のリフォームを対象とした補助金制度があります。

それぞれの補助要件を満たせば、工事費用の一部が支給されるので以下の項目を確認しましょう。

子育てグリーン住宅支援事業

「子育てグリーン住宅支援事業」は、2025年度に実施されているリフォーム補助金制度の一つです。

子育て世帯だけでなく、すべての世帯が対象となる場合が多く、お風呂では高断熱浴槽の設置や節湯水栓の設置、浴室の断熱改修などが補助対象になります。

リフォーム内容に応じて、上限額は異なりますが最大60万円、または40万円と規定があります。

補助の対象となるには、一定の要件を満たす必要があるので詳細を確認しましょう。

詳細ページはこちら＞＞＞

子育てグリーン住宅支援事業2025とは｜補助金額や条件、申請について解説

給湯省エネ2025事業

「給湯省エネ2025事業」は、高効率給湯器を対象に、導入する際にかかった費用の一部を補助する制度です。

ヒートポンプ給湯機（エコキュート）・ハイブリッド給湯機・家庭用燃料電池（エネファーム）が対象となり、1台につき6万円〜16万円の補助金を受けられます。

また、台数が増えたり、要件を満たしたりすれば補助金の加算もあるのでお得にリフォームが叶えられます。

詳細ページはこちら＞＞＞

給湯省エネ事業2025｜対象機器や補助金、申請方法まで詳しく解説

介護保険による住宅改修費

「介護保険の住宅改修費支給制度」は、要介護（要支援）認定を受けた人が、自宅にて自立した生活を送れるようにするための改修工事を支援するものです。

要支援1・2、または要介護1〜5の認定を受けている人が対象となり、原則20万円が上限で工事費用の7〜9割が支給されます（※年齢や所得に応じる）。

対象工事は、浴室の手すり設置や段差解消、滑りにくい床材への変更などが含まれます。

詳細ページはこちら＞＞＞

介護保険制度とは｜介護リフォームの対象工事や補助金の条件、申請方法まとめ

自治体の独自の補助金制度

国の補助金制度とは別に、お風呂のリフォームを対象とした自治体（市区町村）独自の補助金・助成金制度が用意されていることがあります。

地域によって補助金の目的や制度の有無が異なるため、必ず相談窓口やウェブサイトにて確認するようにしてください。

たとえば、子育て世帯等向けにキッチン・トイレ・浴室などの改修工事を対象とした補助事業がある場合や、既存住宅における省エネ改修（高断熱浴槽の設置など）に対する助成事業を実施しているなどさまざまです。

また、国の補助金制度と併せて利用できる可能性があるため、そちらも確認しましょう。

参考サイト：地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイト

お風呂のリフォームを依頼するのはどこがいい？

お風呂（浴室）のリフォームはどこに頼めばいいのか、どこがいいのか、判断するのは難しいです。

間違った業者に依頼してしまうと、失敗する可能性があります。

後悔しないためにも、ここで紹介する4つの業者それぞれの特徴を把握し、依頼先を検討しましょう。

リフォーム専門業者

リフォーム専門業者を選ぶ最大のメリットは、信頼と実績です。

リフォームを専門としているため安心感があり、さらにリフォームプランが多数用意されているので、予算管理もしやすくなるでしょう。

ただし、業者の中には技術力や知識が不十分な悪徳業者も潜んでいることがあるため、実績・口コミ・アフターケア・保証制度などは事前に確認するようにしてください。

工務店

工務店は、なんと言ってもリフォームの自由度が高いです。

使用する材料や設備を自分の好みで選べたり、大工や職人に直接相談できたりと意思疎通ができるのも嬉しいポイント！

地域密着で迅速な対応や、アフターフォローをしてもらえるのも安心ですね。

その一方で、工務店ごとに技術や提案の質にバラつきがあり、価格も一定していないことが多いので、しっかり事前リサーチをするようにしましょう。

ホームセンター

ホームセンターは、手軽にリフォームしたい人におすすめです。

買い物ついでに相談できたり、近所で行きやすかったりとサクッと視察ができます。

他にも、リフォームと製品のセット割プランがあるなど、お得に！時短に！リフォームできるかもしれません。

しかし施工業者を選べない、専門業者よりも技術が劣る、施工者とコミュニケーションが取れないなどのデメリットが起こる可能性があります。

家電量販店

家電量販店も手軽にリフォームするには最適です。

さまざまなメーカーの製品が展示されていることが多いので、費用と併せて確認することができます。

また、ポイント還元やセール時の割引、セット価格などの他にはないお得な売り出しも魅力です。

ただし、プランナーの知識にばらつきがあるかもしれません。

施工業者を選べなかったり、細かな要望はできなかったりと懸念点がいくつかあります。

まとめ

お風呂のリフォームをすることで、断熱性・保温性・快適性が向上できます。

お風呂の種類は主に、ユニットバス・在来工法の浴室の2つ。

在来工法の浴室からユニットバスへの交換が人気のリフォームで、マンションではユニットバスからユニットバスへの交換が一般的です。

他にも、浴槽のみの交換、バリアフリー化、設備交換などのリフォームがあるので自宅に必要な工事は何か検討しましょう。

リフォーム費用は、内容によって大きく異なり数万円で済むものもあれば、高額工事になることもあります。

国や自治体から補助金制度が用意されているので、要件を満たすようでしたらぜひ活用してお得にリフォームをしましょう。

ただし、制度によっては施工業者が申請するものもあるので、必ず詳細を確認し対応している業者に依頼するようにしてください。