水回りリフォームの費用はいくら？相場や工事期間、補助金について解説！

リフォームお役立ち情報

2026.01.28

キッチンや浴室、トイレ、洗面所などの水回りは、生活に欠かせない快適性や機能性を担っています。

毎日何度も使用する箇所だからこそ、設備の劣化やトラブルが起きやすく、また防ぐための対処・ケアを行わなくてはなりません。

リフォームの適切なタイミングや費用相場、工事期間の目安、さらにリフォームを安くする方法や補助金について解説します。

水回りリフォームとは

水回りリフォームとは、キッチン・浴室・トイレ・洗面所などの設備交換や移動、修理などを行い、生活に快適性や機能性の向上、老朽化対策を目的とし実施します。

ただし、それぞれリフォームを実施する場合、高額になることがあるためリフォーム会社や工務店によっては、セットプランが用意されていることも多いです。

また家事動線改善や機能追加を希望する場合、配管・構造の劣化状況によっては追加費用が発生するため、事前の調査と専門業者への相談が重要です。

浴室リフォーム

浴室リフォームとは、古くなったお風呂を新しくしたり、安全性・快適性・機能性を向上させたりするための工事全般のことです。

在来工法から機能的なユニットバス（システムバス）への交換や、部分的な改修などを実施し、老朽化対策を含む、ヒートショック防止や掃除のしやすさ、省エネ化などを目的とします。

費用相場	80万円〜150万円前後 ※設備のグレードや工事範囲による
工事期間	1日〜3日 ※1ヶ月かかる工事もある

詳細ページはこちら＞＞＞

お風呂のリフォーム費用はどのくらい？工事のタイミングや補助金まとめ

トイレリフォーム

トイレリフォームとは、老朽化したトイレ設備の交換や、床・壁紙などの内装張り替え、さらに和式から洋式への変更や手すり設置によるバリアフリー化などの工事全般を指します。

トイレ空間を快適にし、機能性やデザイン性も向上できます。

最新の機能（節水・自動洗浄など）を取り入れたり、空間を広く見せたりと、目的によって工事方法や工期、費用は異なります。

費用相場	20〜50万円 ※設備のグレードによる
工事期間	半日〜3日 ※1週間以上かかる工事もある

詳細ページはこちら＞＞＞

トイレをまるごとリフォームする費用は？交換時期や補助金などを解説

洗面所リフォーム

洗面所リフォームとは、古くなった洗面台の交換や壁・床などの内装変更、収納の追加、間取り変更などを行う工事のことです。

洗面所の空間全体の機能性・快適性・デザイン性を向上させる目的があります。

洗面台だけの交換から全体を新調する大規模なものまであり、家族構成の変化や老朽化、使い勝手の悪さなどをきっかけに検討されることが多いです。

費用相場	10万〜30万円 ※グレードや機能追加による
工事期間	1日〜3日 ※1週間以上かかる工事もある

詳細ページはこちら＞＞＞

洗面所（洗面台）のリフォーム費用はどのくらい？補助金やDIY方法など

キッチンリフォーム

キッチンリフォームとは、古くなったキッチン設備（コンロ、換気扇、シンクなど）の交換や、家事動線や収納を改善するためのレイアウト変更、床や壁紙などの内装新調、最新機器の導入などを行う工事です。

老朽化の解消、機能性向上、デザイン変更など多岐にわたり、費用や工期はリフォームの規模（部分交換から間取り変更まで）によって大きく異なります。

費用相場	50万～150万円 ※工事規模による
工事期間	2日〜1ヶ月以上 ※工事規模による

詳細ページはこちら＞＞＞

失敗したくない！キッチンリフォームでできることや費用、注意点を解説

水回りリフォームをするタイミング

水回りリフォームのタイミングは、設備の寿命目安である10〜15年が一般的です。

キッチンを導入して10年を過ぎたら、劣化が進む前に点検・検討をしましょう。

そして、15〜20年で本格的なリフォームを検討するのが理想です。

ただし、水漏れや異臭、故障の頻発、見た目の劣化（変色、ひび割れ）は改修のタイミングサインです。

寿命目安に限らず、サインを察知したら早急に専門業者や工務店などに相談してください。

また給排水管の劣化は目に見えないため、定期的な点検を依頼しましょう。

早めに対応することで、高額な修理を防ぐことができます。

水回りリフォームを安くする方法

水回り（キッチン・浴室・トイレ・洗面所）を全てリフォームしようと思うと、どうしても高額になります。

とくにキッチンは、工事内容によって300万円以上かかることも珍しくありません。

そこで、水回りリフォーム費用を安くする3つの方法を紹介します。

セットプランで申し込む

トイレとお風呂や、キッチンと洗面所、またはトイレとお風呂とキッチンなど、水回り工事をまとめてリフォームするプランが用意されていることが多いです。

同時に依頼することで、職人の手配や資材搬入の工程を一括化できるため、施工費用を抑えられるメリットがあるのです。

まとめての費用になるため、個別で依頼するよりは一括の支払いは多くなりますが、業者によってはセット割引や特別価格が適用されるため、同時に依頼することで全体の予算を抑えられます。

補助金制度を活用する

国や自治体では、省エネやバリアフリーを目的とした水回りリフォームを対象に、補助金・助成制度が用意されています。

たとえば、住宅省エネ2026キャンペーンに含まれる「みらいエコ住宅2026事業」や「給湯省エネ2026事業」、他「介護保険による住宅改修」も要件に該当すれば適用になるかもしれません。

また、お住まいの自治体によって独自の補助金・助成制度が用意されていることがあるので、自治体の窓口にて確認するようにしましょう。

それぞれ要件や申請のタイミング、必要書類などが異なるため、リフォームを依頼する前に情報収集することが重要です。

後述、水回りリフォームに適用する補助金制度について解説しているので、参考にしてください。

相見積もりを取る

水回りリフォームだけにとどまらず、リフォームを依頼する際は、複数の業者に見積もりを取るようにしましょう。

費用相場や必要な工事、オプションを把握できます。

また、スムーズにリフォームを進められたり、トラブルを防いだりするために以下の点も確認するようにしてください。

・コミュニケーションの取りやすさ
・工事内容の提案
・施工実績
・得意分野
・アフターフォロー

費用だけに目を向けるのではなく、業者の質にもこだわることで納得のリフォームが実現します。

少なくとも3〜5社に相見積もりを取るようにしましょう。

水回りリフォームに適用する補助金制度

国や自治体から水回りリフォームに適用する補助金制度が用意されています。

経済産業省・国土交通省・環境省の3省連携の「住宅省エネ2026キャンペーン」や「介護保険による住宅改修」があります。

他にも、地方自治体独自の補助金が用意されている場合もあるため、情報収集を行ったり、問い合わせたりしてお得にリフォームを実施しましょう。

みらいエコ住宅2026事業

みらいエコ住宅2026事業（Me住宅2026）とは、省エネ基準を満たす新築住宅や、既存住宅を省エネリフォームする場合に、工事費用の一部を補助する事業です。

新築ではGX志向型住宅やZEH水準の住宅など、リフォームでは断熱改修や省エネ設備への切り替えなど、幅広い工事が補助対象とされています。

2025年では子育てグリーン住宅支援事業が適用されていましたが、2026年（令和8年度）において、みらいエコ住宅2026事業へと名称と制度内容を変更して継続されています。

みらいエコ住宅2026事業では、省エネ改修が必須となり、その上で水回り設備の設置（エコ住宅設備の設置）が補助対象です。

キッチン、浴室、洗面、トイレ（節水型）、これらの水回り設備の設置だけではなく、断熱改修や高効率給湯器の設置といった必須工事と組み合わせる必要があります。

上限額は改修後の省エネ性能に応じて設定されますが、「最大100万円／戸（既存住宅リフォームに限る）」です。

「先進的窓リノベ2026事業」や「給湯省エネ2026事業」との併用も可能なため、詳しくは国土交通省の公式サイトをご確認ください。

参考サイト：みらいエコ住宅2026住宅（Me住宅2026）の概要

子育てグリーン住宅支援事業との違い

みらいエコ住宅2026事業は、子育てグリーン住宅支援事業の後継制度ですが、最も大きな違いは補助金額の減額です。

項目	子育てグリーン住宅支援事業	みらいエコ住宅2026事業
GX志向型住宅	160万円／戸	110万円／戸（125万円／戸）
長期優良住宅	80万円／戸	75万円（80万円／戸）
ZEH水準住宅	60万円／戸	35万円（40万円／戸）

ほぼ半減に近い激減に加えて、基礎工事の早期化や申請期限の短縮により計画的に契約・工事を遂行する必要があります。

「まだ大丈夫」と余裕を持ってしまうと、補助金の対象外になってしまうリスクが高まるので十分注意しましょう。

給湯省エネ2026事業

給湯省エネ2026事業とは、エコキュート・ハイブリッド給湯機・エネファームを導入する際の費用を一部補助する国の補助金制度です。

給湯省エネ2025事業からの継続制度であり、2026年では補助要件に、インターネットへの接続可能や太陽光発電などの発電で昼間の電気を自家消費できる機能を備えているといった条件が設けられています。

2025年11月28日以降に着手する給湯器の交換リフォームが補助金の対象となり、毎年人気が高い制度のため申請期間まで日数があっても早めがおすすめです。

（現時点で申請期間は発表されていません）

補助金額の上限は、「エコキュート：7万円／台」「ハイブリッド給湯機：10万円／台」「エネファーム：17万円／台」です。

補助対象となるメーカーや製品や型番などは、順次発表されるので公開を待ちましょう。

参考サイト：給湯省エネ2026事業（令和7年度補正予算案「高効率給湯器導入促進による家庭部門の省エネルギー推進事業費補助金」）について

給湯省エネ2025事業との違い

給湯省エネ2026事業では、性能要件の厳格化が高まっています。

2025年版では補助対象だった機器の一部が、2026年版では対象外になるなど、より高い省エネ性能が求められます。

事業の目的は大きく変わりませんが、より高効率な機器の導入を促進する方向性が強まっており、今後の情報公開に注目です。

他にも、古い給湯器を撤去する場合の加算ルールが変更されていたり、補助金額の見直しがあったりするので詳細を確認しましょう。

介護保険による住宅改修

介護保険の住宅改修費支給制度を利用して水回りリフォームを行うことができます。

この制度は、要介護（要支援）認定を受けた人が、自宅にて自立した生活を送れるようにするための改修工事を支援するものです。

要支援1・2、または要介護1〜5の認定を受けている人が対象となり、原則20万円が上限で工事費用の7〜9割が支給されます（※年齢や所得に応じる）。

たとえば、和式便器から洋式便器への取替え、蛇口からの水漏れや操作不良、段差の解消、扉の取り替えなど多岐に渡って対象になる可能性があります。

リフォームを実施する際は、ケアマネージャーに対応を依頼する必要があるので、必ず事前に相談しましょう。

詳細ページはこちら＞＞＞

介護保険制度とは｜介護リフォームの対象工事や補助金の条件、申請方法まとめ

地方自治体独自の補助金

水回りリフォームを対象に、お住まいの自治体（市区町村）に独自の補助金・助成金制度が用意されていることがあります。

また、国の補助金制度と併せて利用できる可能性があるため、制度の有無と一緒に確認しましょう。

市区町村のホームページや担当窓口にて相談してみてください。

参考サイト：地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイト

水回りリフォームのセット価格とは

水回りリフォームのセット価格とは、キッチン・浴室・トイレ・洗面台などの水回り設備をまとめてパッケージ化し、設備本体代と標準工事費を含んだ総額で提示される料金プランのことです。

個別で頼むよりも費用が抑えられたり、工期を短縮できたりするので水回りのリフォーム全体を検討している場合はお得になるかもしれません。

見積もりの際に、含まれる内容や追加費用などをしっかり確認しましょう。

2点セットの費用と工事内容

2点セットは、工事期間が短く、費用も抑えやすいのが特徴です。

部分的な老朽化を改修するのに最適ですが、将来的に水回りの状態にばらつきが生じる可能性があります。

数年後までの計画を踏まえて2点セットにするか検討しましょう。

およその費用は以下の通りです。

浴室＋洗面所	80万円～200万円
浴室＋キッチン	130万円～300万円
浴室＋トイレ	75万円～185万円
キッチン＋トイレ	70万円～200万円
キッチン＋洗面所	80万円～200万円
トイレ＋洗面所	70万円～150万円

設備グレード、内装工事の有無、配管工事の有無などによって大きく費用が変動します。

3点セットの費用と工事内容

3点セットの組み合わせ方はさまざまですが、「浴室」が含まれていることが多いです。

主要な水回りのほとんどを一度に改修できますが、費用が高額になり、工期も長くなるためしっかり家族を話し合ってからリフォームを実施しましょう。

3点セットのおよその費用は以下の通りです。

キッチン＋浴室＋トイレ	130万円～300万円
浴室＋トイレ＋洗面所	80万円～250万円
キッチン＋浴室＋洗面所	80万円～450万円

最低限の交換なら低コストに期待できますが、高性能な設備や間取り変更、配管・下地補修が加わると高額になります。